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3月16日(金) 巨人軍を球界から追放し、読売新聞を潰すべきだ [文化・スポーツ]

 昨日に続いて、もう一度書きましょう。巨人軍を球界から追放し、不買運動によって読売新聞を潰すべきだ、と……。

 今回の問題について、巨人軍は「球界のルールに反してはいない」との文書を発表して反論しているそうです。つまり、何も反省していないということであり、真正面から居直っているということになります。
 このような姑息な不正行為は巨人のお家芸ですから、反省もせず、居直るのは当然でしょう。悪いと知っていて、堂々と罪を犯す確信犯なのですから……。
 巨人によるこのようなルール破りは、江川を獲得した「空白の一日」や明治大学の野球選手に裏金を渡していた事件のように、今回が初めてではありません。反省もせず、自浄能力はなく、「再犯」の可能性が高いわけですから、追放する以外に防ぐ手だてはありません。

 巨人は「ルール違反ではない」と強弁していますが、それは違います。巨人自体、これが明るみに出たらまずいことになるということを充分自覚していました。
 裏金の契約金を一括払いすれば、「あなたが翌年の高額所得者番付に登場することは確実で、その際、球界のルールを越えて契約金を受け取ったことが判明してしまい、あなたにとっても、球団にとってもまずいことになります」と、野間口投手に宛てた内部文書に書かれていたそうです。だから分割払いにして、「球界のルールを越えて契約金を受け取ったことが判明」しないようにしたらどうですか、というわけです。
 「ルールを越え」ることは「ルール違反」ではないというのが、巨人軍の語法なのでしょうか。それがばれないようにするために、わざわざ一括払いではなく分割払いにしていたにもかかわらず。

 それに、「最高標準額は緩やかな目安」だなんて、ちゃんちゃらおかしい。「1億5000万円」が「目安」だというのは、「1億7000万円」くらいしか支払っていないときに使える言い逃れです。それが「10億円」ですから、「目安」の範疇を大きく踏み越えているということは、巨人軍の関係者以外なら誰だって分かることでしょう。
 今回問題になった選手は、いずれも1993年から2000年まで逆指名制度、2001年から2004年まで自由獲得枠という形で巨人に入団しています。つまり、この制度を利用して選手から「指名」あるいは「希望」してもらうために、2億5000万円から10億円もの法外な裏金を渡していたわけです。
 このような逆指名制度や自由獲得枠の導入に最も熱心だったのは巨人でしたから、ルールの抜け穴としてこのような制度を作り、こっそりとそれを利用して有力選手を獲得していたということになります。しかも、07年に横浜の最高標準額超過が明らかになったとき、巨人の滝鼻オーナーは、「(巨人に同様のケースは)ないんじゃないか。それ(=最高標準額)は守っていると思う」と、嘘をついていました。

 これらの事実を見ても、読売巨人軍がいかに腐り切っているかが良く分かるでしょう。ルールを破り、嘘を言い、言い逃れできないとなると居直る。
 このような球団を傘下に置いて、読売新聞はルールや正義を語ることができるのでしょうか。不正をはたらいた巨人軍を批判できなければ、読売新聞も同罪です。マスコミ界に存在する資格はありません。
 汚いやり方で入団し、伝統ある巨人軍の名を汚した選手やフロントを批判できなければ、その他の巨人の選手も同罪だということになるでしょう。スポーツマンとしての資格はありません。

 口を閉ざして、かばい合うことは許されません。汚いやり方でルールの抜け穴を利用するような行為などスポーツの世界にあってはならないものであり、それに毅然とした態度を取れないようなスポーツマンもマスコミ人も、その世界に存在することは許されないということを充分に自覚するべきではないでしょうか。

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3月25日(金) 上と下から挟み撃ちされたプロ野球セ・リーグ [文化・スポーツ]

 昨日の私のブログを読んで方針を変更した、というわけではないでしょうが、良かったと思います。プロ野球のセ・リーグは緊急理事会を開いて、4月12日に公式戦開幕を延期することを決めました。

 緊急理事会で決まったのは次の3点です。①開幕は412日、②東電・東北電管内での4月中のナイター自粛、③延長回は3時間30分を超えて新しいイニングに入らない(9回打ち切りから変更)、また東京ドームでは4月中、デーゲームも実施しない。
 これで、今シーズンのプロ野球はセとパが同日に開幕することになります。当然とはいえ、もっと早く決められなかったのでしょうか。
 二転三転して醜態をさらすことになったのは、読売巨人軍が駄々をこねたからでしょう。しかし、その巨人も最終的には折れざるを得なくなりました。

 そうなったのは、セ・リーグが上と下から挟み撃ちされたからだと思われます。上からというのは、政府の指導です。
 高木文科相と蓮航節電啓発担当相が、再三にわたって延期を要望していました。これに対して、「開幕はお上(政府)が決めることですか」と不快感を示していたのが、巨人軍の滝鼻オーナーでした。
 下からというのは世論の批判であり、それを受け止めたセ・リーグ選手会の要求です。電力が不足して困っているときに、大量の電力を消費するようなことはやめてもらいたい、ファンを困らせるようなことはしたくないという声が、セ・リーグを動かしたのだと思います。

 結局、3月29日単独開幕というセ・リーグの方針には道理がなかったということです。道理がなければ多くの人に支持されず、反発されるだけです。
 プロ野球も興行ですから、ファンに支えられています。セ・リーグの理事たちはファンの支持がなくなったらプロ野球は成り立たないという当たり前のことを忘れていたのではないでしょうか。
 新聞だって、読者に支えられています。多くの人に購読してもらえなくなったら成り立たないということを、『読売新聞』には思い出してもらいたいものです。

 さらにもう一つ、見逃してならないのは、選手会は単なる親睦団体ではないということです。選手会は労働組合なのです。
 今回、ストライキをやるとは言いませんでしたが、それを行う権利を持っています。それだけでも発言力・交渉力が格段に増大しますし、その点に労働組合の威力があるのです。
 日本プロサッカー選手会(JPFA)が労働組合化することを決めているといいます。プロ野球選手会をお手本に、正式に労働組合化することを急いだ方がよいでしょう。

 それにしても、労組・プロ野球選手会の会長を務める阪神の新井貴浩内野手は良くやりました。セ・パ同時開幕決定の一報を受けて会見を行い、開幕問題で世間を騒がせたことに「ファンの方にはおわび申し上げます」と陳謝したうえで、選手会の意見が認められたことについては「大変、大きな決断をしていただき、選手会の意志を理解していただき感謝しています。12球団の選手会が団結して意志を表示し続けたことが大きかったと思います」と語ったそうです。
 このとき、会見では目に涙浮かべ、声をつまらせていたと報道されています。世論やファンの声と理事会との板挟みになって、苦しい思いをしていたのでしょう。
 1リーグ制移行も視野に入れた球団数削減に反対した2004年の史上初のストライキでの古田選手会長に匹敵する働きでした。古田さんも、ナベツネに「たかが選手」と罵倒されながら、ストライキを成功に導いて要求を実現するなど、プロ野球を守るために立派な働きをしました。

 今回の決定で、昨日のブログで書いた3つの要求(①3月29日セリーグ単独開幕ではなく、4月12日セ・パ同時開催にすべき、②東京電力と東北電力の管内でのナイターは行うべきではない、③計画停電期間中の東京ドームでゲームを開催するべきではない)のうち、いずれも「4月中」という期限付きで実現することになりました。
 しかし、5月以降はどうするのでしょうか。計画停電が続いていたときの巨人軍の対応を見守りたいと思います。

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3月24日(木) プロ野球の3月29日セ開幕、東京電力・東北電力管内でのナイター、東京ドームでの開催に反対する [文化・スポーツ]

 昨日は、日本をダメにした正力について書きました。今日は、プロ野球をダメにしている正力の後継者である読売新聞の渡邉恒雄(ナベツネ)会長・読売ジャイアンツ会長について書きましょう。
 東京ドームでのプロ野球の開催に反対したいからです。ナベツネの横暴を、これ以上許すわけにはいきません。

 私は阪神タイガースのファンです。つまり、プロ野球ファンの1人でもあるということです。
 野球中継を見たいというただその一心で、地元のケーブルテレビに入っているほどです。その私が、プロ野球の開幕を待っていないはずがありません。
 しかし、そのような私であっても、今回のセリーグの対応には反対です。3月29日にセリーグ単独で開幕すべきではありません。

 プロ野球選手会の新井会長は、「選手会として主張していることは一貫している。セ、パ同時開幕で変わることはない」と述べ、改めて再考を求めています。当然でしょう。
 パリーグも、セリーグの選手会も、4月12日の同時開催を求めているのに、どうして、そうできないのでしょうか。それは、強固に反対する者がセリーグに存在しているからです。
 巨人軍の滝鼻オーナーは22日、蓮航節電啓発担当相が29日開幕を見直すよう求めたことに対して、「開幕はお上(政府)が決めることですか」と不快感を示したと報道されています。こう言わせているのは、ナベツネにちがいありません。

 プロ野球は、オリックスと近鉄が合併した2004年に大きな危機に直面しました。この時、1リーグ制にしてチームを2つ以上減らそうとし、これに反対して2リーグ12球団の維持を主張した古田選手会会長に対して「無礼な事を言うな。分をわきまえなきゃいかんよ。たかが選手が!」と暴言を吐いたのもナベツネでした。
 プロ野球機構のあり方についても様々な改革案が出されましたが、ほとんど改革は進まず、現状維持にとどまりました。これについて、『日経新聞』ですら、「巨人を初めとするセの一部球団が『赤字なのは経営努力が足りないからだ』と弱者を切り捨てる姿勢を変えなかったからだ」(『日経新聞』22日付)と批判しているほどです。
 プロ野球の改革を阻んできた元凶は巨人軍であり、その背後にいるのはナベツネです。今回も、電力不足を顧みず、自分勝手な対応に終始しようとしているセリーグの背後で糸を引いているのはナベツネでしょう。

 中日の白井オーナーは「電力事情が悪く、一般の人も苦しんでいる。ナイターで沢山の電力を消費することは、一般市民の感情とマッチしない」と述べています。当然の発言でしょう。
 東京ドームの消費電力は、一般家庭の6000 世帯分に相当すると言われています。屋根が開きませんから、昼間でも照明や空調が必要で、消費電力には大きな違いがありません。
 つまり、昼夜を問わず、東京ドームで野球をすれば、6000世帯への電力供給が不可能になり、テレビが付かずに野球が見られないという事態が生じます。

 東京ドームで野球をやったために、テレビで野球を見られなくなる。絵に描いたような「矛盾」ではありませんか。
 このような矛盾を避けるためには、東京ドームでの野球を開催しないようにすればよいのです。少なくとも、電力が足りず、計画停電が行われている期間中は、そうするべきでしょう。
 3月29日にセリーグ単独で開幕せず、4月12日にセ、パ同時開幕とするべきです。それだけでなく、東京電力と東北電力管内でのナイターは行わず、東京ドームを使用しないようにするべきでしょう。

 今は、歴史上かつてなかった未曾有の国難です。国民の迷惑を顧みず野球の開催を強行すれば、「このような国難に、一体、何を考えているんだ」と、右翼団体から抗議されるかもしれませんよ、ワタツネさん。
 それに、『読売新聞』の不買運動も始まるかもしれません。ただ、私は『読売新聞』をとっていませんので、残念ながら、このような運動に加わることはできませんけれど……。

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2月9日(水) 大相撲が本当の激震に揺れるのはこれからかもしれない [文化・スポーツ]

 大相撲の八百長問題は、その後も、大きな波紋を呼んでいます。これについて書いた2月6日付の私のブログにも、いつもの10倍ほど多くのアクセスがあったようです。
 それだけ、皆さんの関心が高いということでしょう。2月7日付『朝日新聞』の「天声人語」も、この問題について、次のように書いていました。

 いまでも言うのか、「拵(こしら)え勝負」という言葉があるのを70年ほど前に書かれた『相撲百話』で知った。勝負をこしらえるとは八百長のこと。筆者の栗島山之助は小紙の記者でもあった文人で、「呑込(のみこ)み八百長」という言葉も説明している▼事前に話をつけるのではなく、土俵の上で互いの事情や気分を呑み込み合って加減することだという。とはいえ当時、相撲界はこうしたなれ合いにも厳しかった。栗島は「八百長という隠語は角界ではもはや死語」と文を締めくくっている。(以上、引用終わり)

 ところが、「八百長という隠語は角界ではもはや死語」になっていたわけではなく、どっこい、生きていたというわけです。それも、「70年ほど前」から、おそらく絶えることなく……。
 この「天声人語」によれば、2月6日のブログ「もともと『大相撲一座』の『興行』だったのでは?」で書いた「相手の昇進がかかっていたり、十両からの陥落を左右したりする場合、『負けてやろうか』と考えてしまうこともある」という例は、「呑込(のみこ)み八百長」に当たるようです。「事前に話をつけるのではなく、土俵の上で互いの事情や気分を呑み込み合って加減する」のですから、いわゆる「無気力相撲」になります。
 でも、そのような「加減」をしたかどうかは、本人以外には分かりません。「互いの事情や気分を呑み込み合って」のものですから……。

 2月6日のブログでは、かなり厳しいことを書きました。大相撲は「国技」や「スポーツ」の看板を下ろして、プロレスのような「興行」として生き延びていくしかないのではないかと……。
 しかし、そうなって欲しいわけではなく、また、そうなってしまうには、利害関係者があまりにも多く、その影響は広範囲に及びます。したがって実際には、どこかで折り合いを付けることになるでしょう。
 2月6日のブログの例でいえば、鷺は白鳥になれなくても、それを前提としたうえで、白鳥として扱うということです。そのためには、所轄の文科省やNHK、大相撲ファン、国民世論を納得させるだけの全容解明、組織改革などの具体的な措置が不可欠です。
 そのことは、日本相撲協会も充分に自覚しているようです。特別調査委員会を設けて全容解明に乗り出そうとしていますから……。

 しかし、ここでも大きな問題が待ちかまえています。調査対象の14人の力士らに携帯電話本体の提出を求め、携帯電話会社から過去のメールや通話の履歴記録などを取らせて提出させるほか、銀行口座の取引履歴も提出させて調査するそうですから……。
 このようなやり方は、プライバシーの保護や個人情報の秘匿という点からいって、問題はないのでしょうか。このような調査によって、もし、ヤクザとの結びつきや不明朗な入金など、別の「不都合な事実」や不祥事が見つかったり、思いもよらない犯罪などが発覚したらどうするのでしょうか。
 今回の八百長疑惑も、野球賭博についての捜査の過程で偶然に見つかりました。同じように、八百長疑惑の調査の過程で、さらに大きな不祥事や犯罪が見つかる可能性は充分にあります。

 関係者は、戦々恐々としているにちがいありません。調査される力士の側だけでなく、調査を担当する特別委員会や親方の側も……。
 何が出てくるか、分からないのですから。もし、明らかにできない、あるいは明らかにしたくない事実が出てきたら、どう対応するのでしょうか。
 そうなった場合、それも公表するのでしょうか。全て、包み隠さず明らかにするのでしょうか。その場合、警察や文科省、マスコミ、世論はどう反応するでしょうか。

 大相撲が本当の激震に揺れるのは、これからかもしれません。相撲協会にとって、地獄の釜の蓋が開くのはこれからかもしれないのです。
 というような心配が、杞憂に終われば良いのですが……。

2月6日(日) もともと「大相撲一座」の「興行」だったのでは? [文化・スポーツ]

 どうして、こんなに騒ぐのでしょうか。これまでも、色々な噂がありましたから、やっぱりそうだったのかというだけの話ではないでしょうか。
 大相撲の八百長事件が発覚し、このままでは存続が危ぶまれるほどの大騒動になっています。でも、もともと相撲は純粋なスポーツではなく、「大相撲一座」の「興行」のようなものだったのですから、「国技」の看板を下ろして、プロレスやK1のような形で生き延びていくしないのではないでしょうか。

 日本相撲協会は今日の理事会で、3月13日に初日を迎える予定だった大相撲春場所(大阪府体育会館)の開催を取りやめることを決めました。八百長疑惑を受けてのもので、大相撲の本場所が中止となるのは1946年の夏場所以来65年ぶり2度目ですが、不祥事による中止は今回が初めてとなります。
 今回の八百長疑惑は力士、親方による相撲賭博事件によって押収された携帯電話のメールで発覚しました。疑惑を持たれているのは14人だそうですが、全容解明には2ヵ月ほどかかるといいます。
 この際、ウミを全て出し切るべきだという声には強いものがありますが、問題はウミを出し切った後、健康体に戻れるのかという点にあります。というのは、八百長疑惑は大相撲のあり方に深く関わっており、それを一掃するのはほとんど不可能のように思われるからです。

 たとえば、すでに負け越している力士が、千秋楽で勝ち越しがかかっている力士と対戦した場合、力を入れない(力が入らない)のは当然の人情ではないでしょうか。何と言っても生活がかかっており、自分と相手とでは1勝の持っている意味合いが全く違うのですから……。
 まして、その1勝が、相手の昇進がかかっていたり、十両からの陥落を左右したりする場合、「負けてやろうか」と考えてしまうこともあるでしょう。これは「無気力相撲」ということになりますが、「八百長」だとは言い切れません。
 しかし、立場がが逆になった場合を想定し、「お返し」を期待してそうすれば、その時には「八百長」になります。とはいえ、心の中のことですから、そのような期待を抱いていたとしても、そのための負けなのか、本当に力が足りなかったのか、体調が悪かったのか、誰にも分かりません。

 つまり、「無気力相撲」と「八百長相撲」は紙一重なのです。この両者を明確に区別することなど、できないでしょう。
 これまで問題とされてきた「無気力相撲」の多くは、「八百長相撲」だったのかもしれません。いや、相撲協会は「八百長相撲」であることに薄々気がつきながらも、問題を表面化させないために、「無気力相撲」だとして処理してきたのです。
 星の貸し借りや金銭の授受の有る無しにかかわらず、このような「疑惑の一番」は数限りなくあったはずですし、そのような経験を持たない力士はほとんどいないでしょう。したがって、大相撲から「八百長」を一掃することは不可能なように思われます。

 できないことをやろうとしても、徒労に終わるだけです。大相撲は、「国技」やスポーツという看板を下ろして、プロレスのような格闘技型の興行に戻るしかないでしょう。
 相撲がスポーツとして存続できなくなるのは残念ですが、それもやむを得ないことのように思えます。鷺はやはり鷺であって、白く見えるからといって、白鳥になることはできないのですから……。

6月25日(金) サッカーW杯での決勝進出はめでたいけれどニュース・ジャックは許せない [文化・スポーツ]

 参院選が始まったというのに、選挙報道よりもサッカーのW杯を優先するとは何事でしょうか。NHKは狂ったのでしょうか。ニュースは、いつからスポーツ番組になったのでしょうか。

 今朝のNHKニュースは、冒頭の21分がサッカーに占領され、通常のニュースが始まったのは22分からでした。朝7時のニュースで情報を仕入れてから7時20分くらいに家を出る勤め人は、朝のNHKニュースを見られなかったことになります。
 朝7時のニュースと夜7時のニュースはNHKの看板番組でしょう。それを勝手にスポーツ番組に変えてしまったことになります。
 冒頭の21分間でニュースを見ることができなかった視聴者に、「受信料を返せ」と言われても仕方ないでしょう。私も、そう言いたい気持ちです。

 誤解のないように書いておきますが、W杯サッカーについて報ずるな、と言いたいのではありません。通常のニュースの一部として、バランスを取った報道をするべきだ、と言っているのです。
 試合結果に関心が高いのは確かですから、冒頭の5分くらいで報ずるのは許せます。しかし、20分以上もサッカーだけというのは異常です。
 サッカーについての情報を沢山伝えたいのであれば、ニュースの時間が終わってからにすれば良いんです。少なくとも、冒頭の時間では、参院選告示についての情報など、報ずるべき重要項目をきちんと伝えるべきではないでしょうか。

 「日本国民こぞって、サッカーのW杯に注目している」という誤解があるように思います。国民の中には、私のようにサッカーよりも野球の方をずっと好む人間もいるのですから……。
 私も日本チームの勝利が嬉しくないわけではありません。しかし、「ああ、そう。良かったね」という程度の関心です。
 サッカーばかりに熱狂し、馬鹿騒ぎしているのを見て、白けている国民もいるでしょう。一番、馬鹿騒ぎをして顰蹙を買っているのは、テレビなどのマスコミかもしれません。

 W杯で日本チームを応援し、その健闘を期待しているからといって、NHKテレビのニュース・ジャックを許しているわけではないでしょう。国民の受信料で成り立っているNHKですから、サッカーW杯報道のあり方にも節度とバランスを求めたいものです。

1月4日(月) 去年(の自分の記録)には絶対に負けたくなかった [文化・スポーツ]

 「去年(の自分の記録)には絶対に負けたくなかった」 
 良い言葉じゃありませんか。箱根駅伝5区で自らの区間記録を更新して東洋大の往路優勝を実現した柏原君の発言です。

 柏原君は4分26秒差の7位でたすきを受け取り、6人抜きの快走によってトップに立ち、2位の日体大との差を2分39秒に広げました。人間離れした素晴らしい快走です。
 この時、柏原君は二つのものと闘っていたことになります。他の大学の走者と、去年の自分の記録との二つです。
 駅伝は勝負ですから、トップに立てば無理をする必要はありません。しかし、柏原君はその後も、「去年(の自分の記録)」との闘いを続けていたのです。

 この快走を、私はテレビで見ることはできませんでした。大学時代の友人宅での新年会に向かう途中、ラジオで聞きました。
 それでも、力強い走りを実感でき、興奮したものです。そして、翌日、この言葉を新聞で読みました。
 箱根の山登りで、柏原君は新しい自分に向かって走っていたのだと思います。小成に安んずることなく自らの可能性を求めて走り続けたからこそ、2分39秒もの貯金を生み出し、結果的にチームの総合優勝にも貢献できたのでしょう。

 他方、我が法政大学は残念な結果に終わりましたが、来年は頑張ってもらいたいものです。実は、娘が他の大学の応援団でラッパを吹いていまして、昨日、ゴール地点の大手町まで応援に行っていました。
 その大学はかなりの好成績でした。今年の箱根駅伝は、娘にとっても良い思い出となったにちがいありません。

10月12日(月) 広島・長崎でのオリンピック招致構想には賛成できない [文化・スポーツ]

 広島市と長崎市でオリンピックを開こうというわけです。石原の野望の害悪が、こんな形で飛び火するなんて、思ってもみませんでした。

 昨日、広島市の秋葉忠利市長と長崎市の田上富久市長は広島市役所で記者会見し、2020年の夏季五輪招致を検討する「オリンピック招致検討委員会」を共同で設置すると発表しました。検討委員会は当面、両市長を中心に両市関係者で構成し、被爆地である両市への共同五輪招致が可能かどうかを検討して来春をめどに結論を出すそうです。
 まだ、やるかどうか分かっていないということでしょうか。「結論を出す」のは、「来春をめど」ということですから……。
 十分、検討してもらいたいものです。この構想には、税金の無駄使いにとどまらない問題が孕まれているように思われますから……。

 広島と長崎の両市長がオリンピックを招致しようと考えたのは、核廃絶と平和の実現に向けての気運を高めようとしているからです。その意図は理解できます。
 オリンピックの招致活動を通じて、広島と長崎の知名度は上がり、両市での被爆の実相は今以上に広く世界の人々に知られることになるでしょうから……。
 記者会見で秋葉広島市長が語った「世界の恒久平和のシンボル」としての意味や田上長崎市長が指摘する「核廃絶運動との相乗効果」も、一概には否定できません。ですから、世界平和と核廃絶をめざす運動にとってプラスになると歓迎する声も大きいようです。

 しかし、私としては、この構想に賛成できません。その意図は了解し、運動へのプラス効果がある可能性を認めても、なお、この構想には大きな問題があるように思われるからです。

 その第1は、世界平和や核廃絶を目指す運動とスポーツの祭典であるオリンピックとは、本来、別物ではないかと思うからです。無理に結びつけようとすれば、大きなきしみが生ずるかもしれません。
 たとえ、オリンピック招致に成功しなくても、名乗りを上げるだけでも運動の拡大にプラスだという意見があるかもしれません。しかし、それは、ある意味で、オリンピックの政治利用(反核・平和運動への利用)ということになり、本気でオリンピックの開催を願い、そこでの活躍を期して精力を傾けようとしているアスリートたちを侮辱することにならないでしょうか。
 他方で、被爆地であることはオリンピックの招致に有利な条件だという考えもあるかもしれません。しかし、被爆地であることをオリンピック招致のために利用しようという発想は、被爆地の人々や原爆の犠牲者を冒涜することになりかねないのではないでしょうか。

 第2に、今では商業化し巨大化したオリンピックに、どこまで核廃絶の運動の契機になることや平和のシンボルとなることが期待できるでしょうか。「沖縄の基地問題解決のために」ということで開催地に選ばれた沖縄サミットが基地問題の解決に何の役にも立たなかったように、オリンピックの招致が決まってしまえば反核・平和の理念や哲学は忘れ去られてしまうにちがいありません。
 「核廃絶運動との相乗効果」どころか、オリンピック開催のための準備活動に資金も人手も取られてしまう可能性の方が高いように思われます。オリンピックの成功が優先され、核廃絶運動が後回しになってしまうかもしれません。
 スポーツの祭典としてのお祭り騒ぎが盛り上がれば盛り上がるほど、核廃絶という本来の目的が薄らいでしまうのではないでしょうか。そうなっては、何のためのオリンピックか、ということになります。

 第3に、広島と長崎での開催には、あまりにも解決されなければならない課題が多すぎます。この両市長は、どこまで本気で開催を考えているのでしょうか。
 オリンピックは一つの都市での開催が基本です。2都市での分割開催が認められるのでしょうか。
 その場合、選手村や2都市間の移動、競技施設の整備、宿泊のためのホテルなどは大丈夫なのでしょうか。実際に開くとなると、施設や財政、要員の確保など、地方都市であるが故に解決しなければならない課題が山積しています。

 そして第4に、決定的なのは、オリンピック開催の可能性はほとんどなく、招致活動費が無駄になるだろうと思われることです。ここには、最初から無理だと分かっていたのに石原知事の陰謀のダシに使われてしまった東京の招致活動と同様の問題があります。
 今回の東京の落選が初めから予想できたことは、すでに3年前のブログで私が書いたとおりです。「南米初の開催」という、オリンピックの理念に添った選択には勝てません。
 同様に、もし、2020年の開催地としてアフリカ諸国の中から一都市でも立候補すれば、「アフリカ初の開催」という理念に負けるでしょう。ロシアのモスクワが立候補するという噂もありますが、そうなれば、以前のオリンピック開催が「片肺」に終わっているモスクワにも負ける可能性があります。

 こう見てくると、広島・長崎での開催は、名乗りを上げても当選可能性は限りなく低く、もし決まったら、開催の困難性はかつてなく高いものになるだろうと思われます。
 それが核廃絶や平和の実現に資する可能性も、それほど大きくはないと言わざるを得ません。是非、来年の春まで、オリンピックの招致に立候補するかどうか、慎重かつ真剣に検討していただきたいものです。
 これまで、オリンピックの招致については、名古屋、大阪、東京と失敗が続いてきました。アジアでは、オリンピックは、日本、韓国、中国でしか開かれていず、日本は東京(夏)、札幌(冬)、長野(冬)と3回も開かれています。
 それなのに、4回目を目指しているというわけです。日本の前には、私たちが考えている以上に大きなハードルが横たわっていると言うべきでしょう。

 もう、3回連続で、招致活動のための費用を無駄にしてしまいました。それなのに、さらにお金を無駄にしようというのでしょうか。
 そのようなお金があるなら、その全額を直接、核廃絶・平和実現のための活動に注ぎ込むべきです。見果てることのない「オリンピックの夢」からは、そろそろ醒めても良いのではないかと思いますが、いかがでしょうか。

10月4日(日) 150億円を無駄にした石原知事は責任を取れ [文化・スポーツ]

 注目されていた2016年オリンピックの開催地が決まりました。ブラジルのリオデジャネイロでの開催です。
 初めての南米での開催です。オリンピックのマークで示されている5つの輪は5大陸を示していますが、リオでの開催によって、ようやく4つ目の輪がそろうことになります。

 東京での2回目の開催と南米での初めての開催を比べた場合、どちらの可能性が高いか、子どもでも分かることです。東京での開催が極めて難しいことは、初めから分かっていました。
 それでも、4年前に石原慎太郎と知事が開催地への立候補を表明したのは、別の目的があったからです。それは、東京でのオリンピック開催をエサに、都知事選での三選を確実にすることでした。
 その証拠に、石原さんは東京でのオリンピック開催を掲げて都知事選挙に立候補し、三選されたではありませんか。今回、2016年のオリンピック開催地として東京が選ばれなくても、当初の目的はすでに達成されていたのです。

 しかし、そのために、オリンピック招致費用として支出された150億円(東京都の発表。実際には400億円もかかったと言われている)が無駄になりました。最初から無理だと分かっていた招致活動に使われなければ、この税金を都民のために使うことができたはずです。
 都民の巨額の血税をドブに捨てたようなものです。石原都知事は、その責任を取るべきでしょう。
 今から3年以上も前の2006年8月30日付のブログ「三選のために五輪を利用しようとする石原都知事の陰謀」で、私は次のように書きました。このような「陰謀」が見破られていれば、これほどのお金が無駄になることはなかったでしょうに……。

8月30日(水) 三選のために五輪を利用しようとする石原都知事の陰謀

 2009年の五輪開催都市の決定を見届ける気持ちがあるかと問われ、石原都知事はこう答えたそうです。「言い出しっぺだから、その責任はある」と……。
 2016年夏季オリンピックの国内候補都市として、福岡ではなく東京に軍配が上がりました。その後の記者会見での席上のことです。
 「三期目で東京に招致か」との問いにも「そのつもりでいる」と答えています。都知事に三選され、オリンピック招致を見届けたいというわけです。

 2016年のオリンピックの東京招致には、賛否両論あります。このような議論では、一つの重要な事実が忘れられています。その8年前には北京でオリンピックが開かれるという事実です。

 夏のオリンピックは、たとえば1984年以降、以下のように開かれてきました。

 84年 ロサンゼルス(北米)
 88年 ソウル(アジア)
 92年 バルセロナ(欧州)
 96年 アトランタ(北米)
 00年 シドニー(オセアニア)
 04年 アテネ(欧州)

 そして、今後は、2年後の08年に北京(アジア)、その4年後の12年にロンドン(欧州)で開かれます。開催地の選定では、北米-アジア-欧州-北米-オセアニア-欧州-アジア-欧州と、それなりに大陸間のバランスが考慮されていることが分かります。
 とはいえ、欧州と北米が多く選ばれる傾向も否定できません。これは、近代的な都市の多さや開催能力という点で、やむを得ない面もありますが、できる限り、偏りを正す必要があるでしょう。
 5大陸が平等に参加するスポーツの祭典であることは、五輪という名称にも五つの輪を組み合わせたマークにも示されており、このような配慮は当然です。オリンピック開催のチャンスは、5つの大陸の諸都市に平等に与えられるべきです。

 開催地が特定の大陸に偏らないようにするということが、オリンピックの理念に最も相応しいあり方でしょう。関係者の全ては、このような理念を尊重しなければなりません。
 ということからすれば、アテネ(欧州)-北京(アジア)-ロンドン(欧州)と続いた後に、東京(アジア)という形での開催地の決定はあり得ず、また、そうあってはなりません。2016年の夏季五輪に日本が立候補することは、オリンピックの理念に反することであり、許されないというべきでしょう。
 2016年の開催地決定にあたっては、欧州とアジア以外から選出されなければならないと主張するのがあるべき姿です。日本から選出されている委員だからといって、東京を主張すれば、オリンピックの理念をどう考えているのかと批判されるにちがいありません。

 おそらく、2016年の夏季五輪の開催地としては、1996年以来開催のない北米、夏季冬季ともに開催実績のない南米とアフリカのいずれかからの立候補都市が選ばれる可能性が高いでしょう。特に、南米とアフリカでは未開催ですから、そこからの立候補があれば最有力になることは間違いありません。
 私が委員なら、東京ではなく、南米かアフリカで開きたいと考えるでしょう。五大陸の全てで開催されてはじめて、オリンピックは「世界の祭典」になるのですから……。
 このようなとき、東京が開催地として立候補することは、オリンピックの理念に反するばかりか、南米やアフリカでの開催の可能性を妨害することになります。東京の立候補は、オリンピックが「世界の祭典」になっていくことを阻害することを意味するわけです。

 自国の利益にだけ拘泥せず、世界全体のことを考えてオリンピックの発展を目指すのであるならば、2016年の開催地として、日本の都市はどこも立候補すべきではありません。立候補しても支持は得られず、東京への招致のために必要とされている55億円(うち、都の負担分は5億円)は、全く無駄になります。
 オリンピックのために必要な施設の建設や都市の整備など、総額で7兆円が必要だと推定されています。招致決定前に、このような支出がなされれれば、これらも無駄になるでしょう。
 都は、これらの資金を捻出するために、毎年1千億円、積み立てていく予定だそうです。それだけの金額があれば、もっと別の有用なものに支出できるでしょう。

 2016年のオリンピック開催地として東京が選ばれる可能性はなく、また、そうあってはなりません。それなのに候補地として立候補したのは、石原慎太郎都知事のごり押しがあったからです。
 五輪招致をエサに三選を確実にしようというのが、石原都知事の目論見です。都民の税金を使って選挙運動をやろうというような、とんでもない陰謀を許してはなりません。

9月8日(土) 祝!! タイガース首位到達 [文化・スポーツ]

 とうとうやりました。阪神タイガースが巨人に勝ち、セリーグの首位に到達です。
 祝!! 阪神タイガース。9連勝での首位到達、おめでとう。

 昨日は乱打線を征し、今日は投手戦を征しました。単行本『労働政策』の原稿を書かなければならないというのに、昨日も今日も、最後まで野球中継を見て(聞いて)しまいました。
 でも、昨日の中継は、9時前の良いところで終わってしまったのです。点数は8対6でタイガースが勝っています。
 これで、久保田が出てくれば、楽勝のはずでした。しかし、「このままで終わるはずがない」と思った私は、ラジオをかけて続きを聞いたのです。

 すると、案の定、2発のホームランを打たれて、あれよあれよという間に8対8の同点です。「久保田、どうした」と、ラジオに向けて声をかけてしまいました。
 そこで、登場したのが代打の桧山です。「桧山、頼むぞ」と、心の中で叫んだときです。
 ラジオから「ワー」という喚声と、中継するアナウンサーの興奮した声が聞こえてきました。どうした。打ったのか。

 打ったも何も、桧山が打ったのはホームランです。とうとう、9対8と勝ち越しました。
 「良くやった。桧山」 
 もう大丈夫です。後は、「守護神」藤川がいます。
 タイガースは、このまま逃げ切って8連勝となりました。7本のホームランを打って8点を取った巨人の「空中戦」に、四球や単打などで8点を取った阪神の「地上戦」の勝利です。最後は、桧山の一本に救われましたけれど……。

 そして今日。首位巨人と2位阪神との差は0.5ゲームです。阪神が勝てば、逆に0.5ゲーム差を付けて首位に到達できます。
 「先発は下柳か」という予想を覆して、安藤でした。けがで出遅れた安藤は、ホームランを打たれた一球を除いて、素晴らしいピッチングでした。
 野球の神様は、ご褒美を下さったのです。交代した直後に葛城がホームランを打って、安藤は勝ち投手になりました。

 この葛城のホームランが決勝点です。最初の一点は、先頭打者の鳥谷が初球を叩いてホームランとしたものでした。
 巨人は、李が打ったホームランの一点だけです。結局、2対1で阪神が勝ったというわけです。
 明日、もう一試合あります。これでは仕事になりません。でも、こんなに嬉しい毎日が送れて幸せです。

 仕事なんか、どうでも良いじゃありませんか。人生には、仕事よりも大切なことがあるんです。
 阪神イガース、明日も頑張れ。巨人に大勝して、うまい酒を飲ませてくれ!!

 なお、『東京新聞』に取材されたテロ対策特措法についての談話は、明日の紙面で報道されるそうです。掲載されましたら、ご笑覧いただければ幸いです。


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